雇用・利子および貨幣の一般理論

高校生向けのやさしい解説

1929 年の世界大恐慌で、大量の失業がいつまでも続きました。当時の教科書は「市場に任せておけばそのうち元に戻る」と言っていたのに、ちっとも戻らない。ケインズはここに疑問を持ち、「モノを買いたい人たちの合計（需要）が足りないと、工場は人を雇わない。だから政府がお金を使って需要を作ることも必要だ」と主張しました。20 世紀以降の経済政策の土台になった本です。

概要

John Maynard Keynes による1936年刊行の経済学書。大恐慌（1929年〜）を背景に、古典派経済学の自動均衡理論——「供給はそれ自らの需要を創り出す（セイの法則）」「利子率調整により貯蓄と投資は均衡する」「賃金の下方伸縮性により失業は解消される」——が現実の長期的な大量失業を説明できないことを示した。「一般理論」という書名は、古典派理論を完全雇用という特殊ケースに適用可能な「特殊理論」として相対化し、不完全雇用均衡を含む「一般的」理論の構築を宣言するものである。有効需要の原理を中核に据え、消費・投資・流動性選好・貨幣量の相互作用によって産出と雇用の水準が決まるというマクロ経済学の基礎的枠組みを提供した。

主要概念

有効需要の原理

経済全体の産出・雇用水準を決定するのは集計的需要（有効需要）である。供給能力ではなく、消費需要と投資需要の合計が、企業が生産・雇用しようとする水準を規定する。貯蓄が投資を超えれば有効需要が不足し、均衡は完全雇用の下ではなく不完全雇用の水準で成立しうる。

乗数効果と投資の不安定性

投資の増加は所得の連鎖的増加（乗数効果）をもたらす。しかし投資は将来収益への期待に基づくため本質的に不安定であり、「アニマルスピリット（animal spirits）」——合理的計算を超えた企業家の自発的な行動衝動——によって大きく変動する。この不安定性が経済全体の不安定性の主要因となる。

流動性選好と利子率

古典派が「貯蓄の報酬」と見なした利子率をケインズは「流動性を手放すことへの報酬」として再定義した。人々が現金（最も流動的な資産）を手放して非流動的資産を保有するための対価が利子率である。流動性選好（貨幣需要）は取引動機・予備的動機・投機的動機からなり、とりわけ投機的動機（将来の利子率変化への期待）が利子率の決定に大きく関わる。

貯蓄・投資の事後的均等

事前の貯蓄計画と投資計画が等しくなる必要はない。産出と所得の変動（乗数メカニズム）を通じて事後的に等しくなる。この洞察は古典派の利子率調整メカニズムへの批判の核心をなす。

アニマルスピリット

投資決定は合理的な期待収益の計算だけによっては決まらない。不確実性のもとで「何もしない」という誘惑に抗して行動するためには、合理的根拠を超えた「アニマルスピリット」——自発的な行動衝動、楽観主義——が必要である。これはケインズの経済行動論における非合理・感情・意図の重要性の認識を示す。

政策的含意

市場は自動的に完全雇用均衡を達成しない。有効需要不足による不況には、政府の財政出動（公共投資）による需要補完が有効である。これがケインズ経済学の政策的核心であり、戦後の福祉国家・混合経済体制の理論的根拠となった。

書誌情報

• 著者: John Maynard Keynes
• 年: 1936
• 出典: The General Theory of Employment, Interest and Money, London: Macmillan
• 邦訳参照: 塩野谷祐一訳『雇用・利子および貨幣の一般理論』東洋経済新報社
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